時事ニュースの理解度を図るニュース検定(ニュース時事能力検定)。
政治・経済の知識を理解することにより世界中で起きている出来事が分かる。学校・塾・企業などの団体受験の他、大学入試にも役立つと人気の資格試験のひとつだ。
動画とテキストで学習する通信講座「一般知識・時事オールインワン講座」
そんなニュース検定対策には公式テキストが級別に販売されているが、紙面だけだと疑問点が生じる、理解できないなどデメリットも少なくない。
そんな理解を助けてくれるのが、司法試験など難関資格の指導を得意とするアガルートアカデミーの「一般知識・時事オールインワン講座」だ。
この講座は、行政書士試験向けとして制作されたもの。実は行政書士試験では、時事問題が問われることがあり、その出題傾向とニュース検定で重なりあう部分があるのだ。
【サンプル動画】時事対策『ニュース検定』解説講座の講義イメージ
坂東太郎先生が担当!N-Academy(Nアカ)の「時事トレ オンラインレッスン」
ニュース検定向け講座の、通信講座 N-Academy(Nアカ)1の「時事トレ オンラインレッスン」。
実は筆者は、この基礎編(ニュース検定3・4級対応)と発展編(2級・準2級対応)を受講していた。
ただし、2024年5月現在、休講中。今後、再開講するかもしれないので、念のため、触れておくことにした。
単元の流れですが、ポイント動画講義(20分)で理解を深め、次に確認テストで実力を把握、最後に10分間のテスト映像解説で完全理解を目指します
担当講師は、元毎日新聞記者の坂東太郎先生(日本ニュース時事能力検定協会監事)。もちろん時事のニュースに詳しい。
さらに坂東太郎先生はヤフーニュースのコメンテーターのほか、大学入試の専門校・早稲田塾論文科講師を務めるなど教える力も一流だ。
参考坂東太郎のこれだけは知っておきたい「高校生のニュース常識」(ヤフーニュース特設ページ)坂東太郎のコメント一覧(ヤフーニュース)
動画を中心としたカリキュラムと指導経験豊富な坂東太郎先生による「時事トレ オンラインレッスン」。ニュース検定の合格を目指す受験生の方におすすめの試験対策講座と言えるだろう。
【動画】「時事トレ オンラインレッスン」の動画解説。
ジャーナリスト・池上彰さんによるニュース検定のメリットや「時事トレ オンラインレッスン」ナビゲーターの桐島里菜(きりしま りな)さんが講座を受講してみた感想など。
公式テキストと問題集だけで合格は目指せるか?
この「時事トレ オンラインレッスン」だが、私は過去に2回も受講した(基礎編と発展編)。学習の流れは、テキストを見ながら、講師の坂東太郎先生が指摘した部分にラインを引くという感じだ。
この公式テキストであるが、もともとフルカラーで、重要なポイントも分かりやすい。また問題集も2色刷りになっており、重要部分は赤字で印刷されている。
したがって意欲的な受験生の方ならば、公式テキストと問題集を繰り返せば、2級ぐらいまでは比較的容易に合格が目指せるのではないだろうか。
(「合格を目指して学習する」、画像はイメージです)
公式テキストと問題集
ここで公式テキストと問題集をご紹介しておきたい。私が学習した年度では、級によって問題集に収録された問題の一部がそのまま本試験でも出題されていた。
試験実施団体である日本ニュース時事能力検定サイトによれば、2024年度もその傾向が続く模様だ。ぜひ「公式の」テキストと問題集を繰り返すことをおすすめしたい。
各回、検定日の約1カ月前(目安)までのニュースを[政治/経済/暮らし/社会・環境/国際]の五つの分野から出題します。 2024年度に実施される2~5級の検定問題の約6割は、2024年度版公式テキスト・問題集から出題されます。これら公式教材は原則として2023年末までのニュースに基づいて編集していますが、一部のテーマは、それ以降の動きを踏まえた内容も含んでいます。
検定内容 | ニュース時事能力検定
ニュース検定は1級(大学生・一般レベル)~5級(小学生、中学生レベル)の6段階。各回、検定日の約1カ月前(目安)までのニュースを[政治/経済/暮らし/社会・環境/国際]の五つの分野から出題します。
www.newskentei.jp
公式テキストも問題集も、最新年度のものを購入しましょう
公式テキスト
公式問題集
【まとめ】やはり動画講義の通信講座は分かりやすい
実際に受講してみて感じたのは、メリハリがあり短時間で要点がつかめる点だ。
もちろん公式テキストもフルカラーで見やすいのだが、情報量が結構多い。実際の試験ですべてのポイントが出題されるわけではなく、やはり重要度が高い箇所が狙われる。
指導経験が豊富な講師の講義があったので、独学とは比較にならないほど効率的だったと感じている。
- スタート時は、NTTの子会社が運営したが、2024年5月現在は、デジタル・ナレッジが事業を承継して運営している。 ↩︎